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[特集]奴隷でない芸能人を作るために熱かった一年

☆weekly2.cnbnews.com



チャン・ジャヨン自殺・東方神起事態で芸能産業の暗い面あらわれて

2009年は芸能人と所属会社の葛藤が全面にあらわれた一年であった。 新人女優チャン・ジャヨンの自殺を契機に女優に対する所属会社の横暴が大きく浮び上がったし,韓流スター東方神起に対する奴隷契約はこういう葛藤に火をつけた。 今年芸能界を熱したチャン・ジャヨンの自殺と東方神起事態,そして芸能人と所属会社の間の変化を点検する。

去る3月自宅で首をくくって短い命を終えた新人俳優チャン・ジャヨンは今年の初め人気ドラマ<花より男>で‘悪女3人衆’中切ると逆に出演して注目された。 また映画<チョン・スンピル失踪事件> <ペントハウス象>の封切りも控えていた。 このように俳優でデビューして最も光った時に彼女は死を選んだ。

単純自殺で世の中に埋められるところであるチャン・ジャヨンの死はチャン氏の所属会社で仕事をして演芸企画会社を整えて独立したマネジャーユ・チャンホ氏によって‘超大型スキャンダル’に変わった。 自殺翌日ユ氏は自身のミニホームページに“チャン・ジャヨンが心境を吐露した文書を私に与えた。 ジャヨンを分かる芸能界従事者はなぜ(彼女が)死を選んだのか知っていること”という文を載せて問題を提起した。

そして何日か後ある放送会社が‘チャン氏に性の上納と酒接待を強要した有力人々’リストがあるという事実を報道して国民の関心は大爆発段階に突入する。 前所属会社社長の暴行をはじめとする国内演芸企画会社の全般的問題に加えてリストに報道機関・ IT業者・金融業体代表,ドラマ監督などの大物が含まれているという事実が知らされて史上初のスキャンダルで雪だるまのように大きくなっていった。

4ヶ月の間全国を沸きかえるようにしたチャン・ジャヨン事件は結局前所属会社代表とユー前マネジャー2人だけ起訴する線で龍頭蛇尾で終えられた。 リストに登場する有力人々は全部証拠不足などの理由で無嫌疑処分を受けた。 疑問の大きさに比べて結果はあまりにも微々たるスプスパン事件だった。

アイドル トップスター東方神起の‘抵抗’

‘東方神起事態’は東方神起のメンバー三人(英雄在中・ミッキユチョン・シアジュンス)が7月31日ソウル中央地方法院に‘所属会社のSMエンターテイメントとの専属契約効力を停止してくれ’という仮処分申請を出しながら始まった。 これらは現在の13年専属契約は終身契約と違わなくて,契約期間にレコード収益配分などで党合併した待遇を受けることができなかったと主張した。 このような主張に東方神起のファン(パン)はもちろん大衆は驚きに耐えなかった。 東方神起は2004年デビューして以来6年近く歌謡界最上席を守ったグループであるためだった。

裁判所は専属契約効力停止仮処分申請に対して,東方神起三メンバーの読者演芸活動を保障しろとの専属契約一部効力停止決定を下した。 これは三メンバーがSMで活動することも,場合によっては抜け出して活動することもできるという意味だ。

しかしキム・ヨンミンSM代表,ナム・ソヨンSMジャパン代表など役員らはこのような裁判所の決定に“本案訴訟判決が下されてくる時まで暫定的に個別活動を許諾しただけ,三メンバーが東方神起名前で独自的活動をする権利を裁判所が認めたのではない”と11日2日記者会見を行って主張した。

一方,東方神起の三メンバーは裁判所決定により各自活動を始めて関心を引いている。 英雄在中は11月12日開封された‘テレシネマ7’の三回目作品<天国の郵便配達人>で演技者に変身したし,シアジュンスは2010年1月に国内に初演されるミュージカル<モーツァルト!>の主人公でキャスティングされてミュージカル デビューを控えている。 そして11月21日午後ソウル,蚕室(チャムシル)室内体育館で開かれた‘2009 MAMA(Mnet Asian Music Awards)’では三メンバーがベストアジアスター賞を受賞した東方神起メンバーで参加して話題になった。

国内演芸マネジメント産業に変化風

チャン・ジャヨン事件と東方神起事件はその間うわさにだけ知らされた芸能人と所属会社の葛藤が具体的に表面にあらわれたという点で非常に似ていた。

チャン・ジャヨンの自殺事件背景に‘芸能人の性の上納’という(のは)国内演芸マネジメント産業の誤った慣行が関連したという論議が熱くなって,第2・第3のチャン・ジャヨン事件を防ぐための動きが活発に起きた。

これに公正取引委員会は去る7月企画会社と芸能人の間の不公正契約を防ぐために芸能人の権利を強化する内容の‘標準契約書’を発表して企業等がこれに従うようにした。 しかしこの標準契約書には海外活動のための契約存続が必要な場合には長期契約ができるという例外条項があって問題と指摘されることもした。

11月には演芸企画会社のJYPエンターテイメントが用意した芸能人専属契約書が公正取引委員会から‘標準専属契約書基準を充足する’で認められるなど変化が起きている。

この外に,国会には演芸マネジメント産業全般をより透明にさせるための法案が多数提出されていて,文化体育観光部もその間の公聴会と討論会結果を反映した法案を準備していて,国内演芸マネジメント産業には来年により大きい変化の風が吹く展望だ。

キム・ヒョンジュ記者[ 148-149]2009-12-14 14:21:35
by kazem2 | 2009-12-14 23:51